2021年に至り、コロナ禍はますます猛威を振るっています。
GOTO政策とか、経済優先をしたために、医療崩壊に近づいてしまい。看護師さんの大量離職など、最前線に立っていた医療部門の人々でさえも耐えきれ無い状況になっています。
ドクターハッシー：https://www.youtube.com/watch?v=b4DHp3DjaO4
そして飲食店や自営業の人々たちも営業ができなくなってしまい、ますます困窮してしまっています。
コロナ禍以前から、ネットカフェ難民になっていた日雇い労働の人たちに至っては、文字通り路上での物乞い生活になってしまった人も多数。
これらの人たちは、どうやって生活していったらいいのでしょうか。
結論から言えば、技術的にはこうした人々を、コロナ禍の収束（つまり、コロナが弱毒化して「風邪程度に弱くなる」日が来る）まで持続的に救済することは可能です。
救済策のキーワードとして「戦時医療（命が安すぎる）」という言葉があります。
そして、日本政府が取るべき方策は「誤った戦時医療の方針を軌道修正する」ことです。
「戦時医療」ってなに？
航空母艦の例で説明します。
とある空母が、爆撃を受けたとします。
甲板はダメージを受けませんでしたが、甲板に多数いた整備員が重傷を負い、飛行士数名が軽症を負いました。
平時であれば
①重症者の手当をまず優先し、
②その後、軽症者の手当
となりますが、戦時医療では
①まず飛行士を手当てし、艦載機を一刻も早く発艦できるようにする
②重症となり甲板に転がってうめいている整備員は、元気な者がモップなどで海に掃き落とし、ともかく甲板に艦載機が発艦可能なスペースを作る
となってしまうのです。
ここまで読めばお分かりと思いますが、コロナ禍で日本政府がやってきたのが
①GOTOなどで経済を一刻も早く回したい
②医療従事者は、経済優先で爆発した感染者のうごめく医療崩壊の海に掃き落とす
だったのです。
発艦が遅れた「魔の5分間」で空母三隻一挙喪失の実例もあり、
戦時の空母では、離着艦がなにより優先となる
さらに言えば、コロナ禍以前でも、ネットカフェ難民やニートなど救済措置を取らなかったこと自体が「誤った戦時医療」をやっていたということで、神様が「日本という国はとても豊かなのに、戦争中の国のような戦時医療（弱者切り捨て）をいつまでもやめない。こんなでは国そのものを滅ぼしてしまえ」と、コロナ禍という「神の罰」を発動させたのかもしれません。
では、何を「掃き落とせば」いいのでしょうか。
技術的には簡単です。
「政治家の給料を議員等のふところから掃きおとし、弱者救済に回せばいいのです」。十分持続的な救済ができる金額となるのです。
数字で説明します。
国会議員は、2020年に710名となっています。
国会議員の給料、そして主要な手当は、次の通りとなっています。詳しくはhttps://gendai.ismedia.jp/articles/-/44609?imp=0
をご覧ください。（ざっくりした年間所得です）
①基本給与として2100万円を受け取っている。
→続きは、ホームページ「アーリーリタイア・軽飛行機で空を飛ぶ」のブログ最新記事でご参照ください。
＊このブログは、ワールドプレスＨＰ「アーリーリタイア・軽飛行機で空を飛ぶ」のＡｍｅｂｌｏスピンオフです。以下、主要な項目のリンクに飛びます
◎ブログ：上記3項目からのスピンアウト。週一のペースで更新している雑記です
ではでは。。。
